投資家同士の交流会やセミナーを通して、FXの個人投資家の方々のお話をお聞きすると、投資手法が大きく分けて、2つに分かれるような気がします。１つは、テクニカル派。もう1つは、ファンダメンタル派です。今回は、それぞれについて説明していきましょう。
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テクニカル分析とは？
テクニカル分析の定義は、「過去に発生した価格の変化から将来の価格の変化を予想・分析しようとする手法の1つ」です。
たとえば、1年前は1ドル＝150円だったのが、半年前には110円になり、1ヵ月前は98円、3日前には105円になる、という変化が起きています。つまり、価格には“波”があるということ。そのような“波”を「パターン化」し、グラフに表したのがチャートです。
超右脳の私としては、チャートのごちゃごちゃした線を見るのが嫌で、最初からテクニカル分析を避けていました。しかし、ちょっと勉強すればひとめでたくさんの情報が得られたりと、便利なものらしく、敬遠するのはもったいないと気づいたのです。
まずはロウソク足から入ってみては？FX
チャートの中でももっともポピュラーなのは、「ロウソク足」。その日の高値・安値・終値・始値が、線の色と縦型の長方形で表示されるものです。これを、週単位・日単位・分単位で一定の期間をPC上に表示させることによって、「今の値動きはどうかな？」とひとめでパッと確認することができます。
私もテクニカル分析に挑戦したことがあります。そのときは「ボリンジャーバンド」と「RSI」を使っていました。言葉の由来や計算式は難しいので、私からはテクニックだけお伝えします。
ボリンジャーバンドは、中央にある線とその上下にある2本の線で表示されています。目安として、中央にある線が上にある線を抜けると売りサイン、下の線を抜けると買いサインとなります。RSIは、ほかのたくさんの人たちがどうしているかを示します。一般的に70％以上になると買われずぎ、30％以下になると売られすぎのサインだといわれます。
ちなみにボリンジャーバンドとRSIの出会いは、ブログの読者さんからメールで教えていただいたのがきっかけでした。自分でネットで調べるなどして、実験的に活用してみたんです。証券会社のセミナーでも無料で教えてくれる所が多いので、利用してみると良いと思います。
テクニカル分析にはまだまだたくさんのパターンがあります。いろいろなパターンを組み合わせて使ったりもできるので、取引の際にチャレンジしてみると新たな発見があるかもしれません。
テクニカル分析ここに注意
このテクニカル分析は、主に、トレーダーさんが使用することが多いようです。ちなみに「トレーダー」とは、一般的にその日に決済する人を指します。分・秒単位で売買するとレーダーは、いろいろな種類のテクニカルを駆使して、利益確定したり、損切りしています。
トレーダーさんとお話ししていると、世の中にあるテクニカル手法をすべて駆使している人は少なく、自分に合ったテクニカルを数個程選んで、売買している人が多いようです。
注意しておかなければならないのは、あくまでもテクニカル分析は、過去の価格の変化を分析したものであって、その分析によって将来どうなるか「必ず当たる」というわけではないということです。とりあえずの目安で見た方が最初は無難かと思います。
ファンダメンタル分析とは？FX
ファンダメンタル分析の定義について、FXに限定していえば、「『雇用』『生産』『物価』『国際情勢』『人口ピラミッド』などの経済の基礎的な事項を分析して投資する手法」です。
テクニカルは、時間軸から見た過去のデータ分析でしたが、ファンダメンタルは、国単位の大きな経済の流れを読みながら投資することです。具体的には、GDP成長率、雇用統計、消費者物価指数といったデータを参照して考えます。
GDP
GDPとは、国内総生産の略称です。学生時代に社会科でも学習したことがあると思います。簡単にいうと、一定期間に、国内で生産した金額の合計です。ちなみに、GDPには2種類あり「名目GDP」と「実質GDP」がありますが、通常は「実質GDP」を見ます。なぜなら、実質GDPは物価変動を考慮した数字だからです。
名目GDPは、物価変動を考慮していない数字となります。たとえば、物価が10％上がったら、名目GDPも単純に10％上がります。しかし、実際に国内で生産した金額が正確に分かりません。
具体的にいうと、今、ガソリンや小麦粉が値上がりしていますよね。しかし、これは日本国内で何か生み出して、皆が購入して値上がりしているからではなく、外的な要因（投機マネー、食糧不足など）によって大半のものの値段が上がっているだけに過ぎません。よりリアルな経済の流れを読むためには、実質GDPで見た方が良いということになります。
雇用統計
次に、雇用統計について。たとえば、失業率が高かったらその国は景気が良くないのだな、とおおよその判断ができます。逆に、失業率が低かったら、その国全体の景気は良くなってきている可能性が高いわけです。
消費者物価指数
消費者物価指数（CPI）は、世帯が購入する商品やサービスの価格等を総合した物価の変動を指数値で示したものです。具体的に見ていくと、総務省統計局が、代表的な商品やサービス計598品目を選んで集計していきます。たとえば、「家具・家事用品」の項目ならガス湯沸かし器・電気こたつ、洋服ダンス等を固定して調査することで、これに支払ったお金が、物価の変動によってどう変わっていくのか見て行くものです。つまり、物価が上がっているのか、下がっているのかを見て、景気が上向いてるのか、下がりつつあるのかを、判断することができます。 FX
こうしたデータは、私の場合外務省のサイトから情報を得ています。外務省！というと、なんだか大事のように感じますねが、ファンダメンタル分析とは、ダイナミックな経済の流れを見て投資するスタイルなんです。
私はテクニカル分析、ファンダメンタル分析のどちらも試した結果、今のところファンダメンタル重視に落ち着いています。その理由をお話しましょう。
ジョインベスト証券は、2007年12月17日から、ジョインベストFX（外国為替保証金取引）の手数料を完全無料化すると発表した。FX業者はなぜ手数料を無料にすることが可能なのだろうか。ジョインベスト証券は、2007年12月17日から、ジョインベストFX（外国為替保証金取引）の手数料を完全無料化すると発表した。通貨の売買取引において、手数料がかからなくなる。すでにFXCMジャパン、サイバーエージェントFX、マネーパートナーズ、ひまわり証券なども手数料を無料にしており、FXの盛り上がりに拍車をかけている。
利用者にとってはうれしい限りだが、同時に「はたして手数料を無料にして、FX業者は収益を得られるのだろうか」という疑問がわく。日本株式においては、ネット系証券会社などは低手数料を実現しているが、手数料無料というのは聞いたことがない。なぜFX業界では次々と手数料を無料とする業者が現れているのだろうか。
これには、FXの仕組みに答えがあった。為替には「スプレッド」というものある。これは外貨の「売り」と「買い」のレート差のことだ。為替は「110円30−35銭」のように表示されているのを見たことがある人もいるだろう。これは買いが「110円30銭」、売りが「110円35銭」という意味だ。ここで「買い」と「売り」に5銭の差が生じているように、為替は株式と異なり、買いと売りで価格差が生じるのだ。
そしてこのレート差に、取引業者に支払うコストが含まれている。だからFX業者は手数料を無料にしても、「スプレッド」から収益を得ることができるのだ。
このスプレッドは、業者によってまちまちだ。だから我々利用者は、FX業者のコスト比較をする場合には、「手数料が無料」という1点で、FX業者を判断するのではなく、このスプレッドの差がなるべく小さい業者を選ぶべきだろう。FX
1989年のバブル絶頂時には日経平均が3万8,900円、10年物国債利回りは6％台、円相場は160円となっていた。その後バブル崩壊があり、日本の景気は低迷、銀行破綻、デフレ時代へと進み、日経平均は1万円を割り7,500円、10年物国債利回りは1％を一時割り込んだ。景気が悪化したので当然の推移だ。
ただし円相場は景気が悪化しても一時は100円を割り込み79円台まで上昇し、その後も100円から120円を中心相場として円高推移している。バブル時に10年後の日本の崩壊を見通せたとして為替で円買いができたであろうか。
もう少し細かく見ても1989年のバブル景気へ向かう時は120円から160円の円安、小泉内閣時代で日経平均が7,500円へ下落し、その後1万7,000円と上昇する時には円相場は100円から120円へと円安推移した。次いで安倍政権となり、やや株価が低迷し始めると今度は120円から115円へ円相場は上昇している。
円相場は日本の景気動向と逆に動くことも多い。株は景気悪化で下落、景気回復で上昇している。日本の長期国債利回りも景気悪化で利回り低下、景気回復で利回り上昇となり為替相場と異なり景気に素直な動きをする。
為替はひねくれものとも言える。理由付けするとすれば、景気が良ければ可処分所得が増え、購買力が増加し海外からの商品輸入や外貨投資が増え円売り外貨買いで円安推移する。また景気が悪化すれば、輸出業者は国内での販路が狭まり収益を上げるには、輸出に頼ることとなり（輸出ドライブをかけるとも言う）円買い外貨売りが増加し円高となる。
株や金利とは違って為替は一捻りしなければならないのだ。
為替と株の違い その1 「円相場は株価ほど動かない」
それでは為替と株の違いを具体的に6つのポイントに絞って紹介していこう。
まず最初に説明したいのは、「円相場は株価ほど動かない」ということだ。
株はバブル時の高値3万8,900円から7,500円まで5分の1となったり、その後1万7,000円へ上昇と2倍以上にもなるが、円相場が160円から5分の1の30円になったり、100円から倍の200円になることはない。株と比べれば円相場は小動きだ。
また個別株と比較しても株のように10倍にもならないし、倒産して紙くずになることもない。
1985年のプラザ合意当時は世界の当局にも為替相場を変動させて貿易不均衡を是正しいうとする考えがあり、240円から79円への円急騰も容認されたが、結局為替相場を大きく変動させても貿易不均衡は改善するどころか、拡大したこともあり、最近は為替相場の大きな調整は意図されていない。
どちらかと言えばインフレデフレに重きが置かれ、物価安定の為為替相場も安定重視となっている。当局の誘導も口先介入や実際の実弾介入も狭いレンジ内での誘導となっている。
もし大きく一攫千金を変動幅で取ろうとするなら、株のほうが手っ取り早いかもしれない。
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